ルーズベルトと共産主義者Ⅱ

　ルーズベルトの開戦責任からみる共産主義者の工作.　Ⅱ

東アジアにおいて　－日本に真珠湾攻撃をさせる－

　　2019.12.6

米国32代大統領フランクリン・デラノ・ルーズベルト（FDR）の大統領就任（１９３３年）以前の東アジア情勢について主要な歴史事件を列挙する。

［1905年：日露戦争終結、1911年：辛亥革命、1917年：ロシア革命、1919年：コミンテルン結成、1924-2７年：第一次国共合作、1922年：ワシントン条約、ソヴィエト連邦（ソ連）成立、日英同盟破棄、1929年：世界恐慌。１９２８年：張作霖爆殺事件、1931年満州事変］

満州と呼ばれる中国東北部は日露戦争の結果、1905年にロシア帝国から東清鉄道の南満州支線、長春 - 大連間の鉄道施設、及びそれらの付属地が日本に引き渡され、南満州鉄道には、ロシア帝国から引き継いだ鉄道付属地での独占的行政権を与えられていた。当初、米国鉄道資本と共同で開発を行うことがほぼ決まり、桂・ハリマン協定が交わされたが、小村寿太郎外相の強い反対で解消され、日本資本のみでの開発となった。南満州鉄道とその沿線地域を守るため陸軍部が置かれ、後に関東軍と称することになる。日本は、大連、奉天、長春などで大規模な近代的都市計画を行い、満洲経営を進めた。1911年、辛亥革命がおこり清朝が倒れたが革命で政権を取った中華民国は清朝領土の継承を宣言し、袁世凱の勢力圏であった満州も中華民国政府の統治下に入った。満州は清朝の版図に入ってなかったが、うやむやにされ清朝領土とされてしまった。満州が中華民国に属するか否かの解釈のあいまいさは、後に、ハル・ノートの条文の解釈で影を落とすことになる。革命後の中国は、権力闘争がすさまじく、日中戦争の勃発（1939）に至るまで、軍閥内戦、国民党内戦、国共内戦が休む間もなく続く戦乱の時代となった。中国の軍隊は戦時下で略奪、強姦、殺戮を行うため、戦争や内乱は民衆にとって悲惨なものであったろう。袁世凱の死後、張作霖の軍閥が台頭し満州はその支配下に置かれた。1917年ロシア革命がおこり、共産主義政権が生まれた。そのコミンテルンの工作の結果、中国でも共産化が進み、中国共産党が国民党と並ぶ一大政党となった。1924年には第一次国共合作が行われたが1927年に終了すると同時に第一次国共内戦に突入し、これが1937年まで続いた。1927年当時満州北部では東清鉄道の管理権をめぐって張作霖軍閥はソヴィエト軍と孤立無援の戦いを強いられていた。この事実から、蔣介石には満州を軍事的に守る力はなく、日本の満州における権益は危機にさらされていたといえる。1928年張作霖は爆殺された。この事件は関東軍大佐川本大作によるとされているが、日本には張作霖を殺す理由はなく、日本軍の仕業に見せかけたソ連特務機関員ナウム・エイチンゴンによるとする説が強い。張作霖の息子の張学良も共産党の工作と疑いハルビンのソ連領事館を襲っているほどである。

この頃の米国人は中国及び中国人に親しみを感じており、日本及び日本人に対するのと正反対の感情を持っていた。それはキリスト教の布教状況に大きくかかわっている。1925年時点で中国での布教に携わる宣教師の数は約5000人であり、宣教師グループが米国の対中政策に強い影響力を持っていた。「宣教師グループの政治圧力は度を越している。北京駐在公使の人選までもこの勢力の承認を必要とする。彼らの圧力には大統領も他の政治家も抗えないほどだ」といわれたことからも推して知ることができよう。こうした組織には米世論が中国に同情的になることが望ましかった。そうでなくなるとロックフェラー財団、YMCA、YWCA、中国キリスト教系大学などからの寄付金が消えてしまうからである。宣教師たちは日中戦争の時はプロパガンダに熱を入れた。大量のパンフレットを発行し、中国を賛美するとともに日本を批判した。日本では国家神道体制の下、キリスト教の布教は伸びなやんで、信者数の人口比率は1％を下回り、米国人の日本人へのいら立ちを助長した。米国は日露戦争で勝利した日本が発展し、東アジアにおける米国の権益を妨げることを警戒し、日本に対して圧力をかけるという外交姿勢を折にふれてとった。白人国家を打ちのめした日本は将来、害をもたらす悪なる存在と認識したのではなかろうか。中国の混乱を横目で見ながら、日本の落ち着いた政情を観察していた米国の政治家は日本を疑いの目で見たのである。秩序正しい日本と勤勉な日本人は、妙なことに多くの米国人を不快にし、そうした日本よりも混乱する中国を好んだのである。日本を警戒する立場をとる。これが米国の外交の基本方針としてよかろう。1921年のワシントン条約では日英同盟を破棄させ、日本海軍の拡張を抑え大成功を収めた。これは日本からの暗号電信を解読し、日本の許容できる限度まで要求を突きつけ認めさせた結果である。（このことは、統計的な方法で暗号解読に成功したハーバード・オー・ヤードレーが10年後に著した「ブラック・チェンバー―米国はいかに外交秘電を盗んだか」によって明らかにされた。日本中大騒ぎとなったが、1931年まで、日本の重要な暗号電信はすべて米国に筒抜けであったということを指摘したい。さすがに日本は解読されにくい暗号に切り替えたとみられるが、この教訓は全く生かされなかったようである。暗号解読の重要性を知っている米国、そして英国は大量の人員と機材を投入し多くの統計的資料を揃えて臨んだ結果、日本の暗号電信は再び解読されて、日本は大平洋戦争に誘い出されるのである。）1924年にはいわゆる排日移民法が制定された。人種差別もあり、この時代、日本嫌いの感情は極めて深刻で米国全土に広がっていた。

1929年フーバーが大統領となり、国務長官にスティムソンが就いた。彼が書いた日記は「スティムソン日記」として知られ、今日、貴重な史料となっている。スティムソンは、国際行動は条約に沿ったものでなくてはならないと教条的に考える頑固な政治家だった。アメリカが世界の警察官の役割を果たすと意気込み、東清鉄道をめぐって起きたソ連と中国との紛争が軍事衝突に発展することを警戒し、中ソ両国にパリ不戦条約を遵守するよう勧告したが、ソ連から強い反駁を受けた。日本は特に、この中ソ紛争を警戒感をもって観察していた。ソ連は共産主義思想拡散の工作を中国各地で行い中国の赤化を図っていた上、軍閥の東清鉄道支配権奪取をしようとする無責任な行動がソ連の侵攻を招き、日本の満州における権益が脅かされそうになっていたからである。共産党の脅威は日々高まり、共産党の拡大を止めるには満州にしっかりとした防衛線を築く必要があった。しかし、それを実行すれば中国の主権を侵すおそれがあった。中国で安定しているのは満州だけで、他の地域は略奪や山賊行為がはびこっていたため満州南部には多くの中国人が押し寄せていた。1931年には人口は3000万人と推定され、毎年100万人単位で増え続ける満州は発展が期待された。満州はまた、石炭や鉄鉱石の供給地であったばかりでなく日本の安全保障上の重要な防衛の要でもあった。（実は、満州には大慶油田という世界有数の巨大油田や遼河油田がある。油兆といわれるアスファルトが1929年満鉄地質調査所により確認されていた。また、日本は3000ｍの深さまで掘削する世界レベルの技術は持っていた。しかし、陸軍の閉鎖的な考えで米国の先進の探査技術を導入せず、日本の技術のみに固執したため商業的に石油を掘り出せなかった。米国の技術を導入し、たとえ満州が日米の共同経営となろうとも、石油が掘り当てられていたら、最悪の対米戦争は回避できたと思われる。）このような状況で柳条湖において線路が爆破され、これを契機に満州事変が勃発した。この時スティムソンの見せた激しい対日批判は日米戦争が起こるのではないかと思わせるほど異常なものであった。スティムソンは国際連盟が日本にパリ不戦条約を遵守させるべく、米国が加盟国でもないのに国際連盟に代表を送り工作した。工作が成功し、国連理事会は日本に対して南満州鉄道守備のための駐屯が認められている地域まで直ちに軍を撤収するよう勧告した。国際連盟には日本に政策を強制する権限はなかったが、スティムソンは日本に対して国連の決定と同様な表現で国連の勧告に従うよう圧力をかけた。フーバーはスティムソンの日本攻撃の語調を和らげるよう命じていた。スティムソンは閣議で戦争一歩手前の手段で日本に圧力をかけると主張したが、大陸の政治には干渉しないとする不干渉主義者のフーバーはそのような態度は戦争を引き起こす、そんなことはしたくないと彼を牽制した。対日戦争やむなしというスティムソンの訴えは周囲に聞き入られなかったが、この10年後には大きく周囲の賛同を得ることになる。

国際連盟は1931年12月10日の決議に続き、リットン調査団を満州に派遣した。リットン報告書はスティムソンの不承認政策（スティムソンドクトリン；日本の満洲侵略による中華民国の領土・行政の侵害と、パリ不戦条約に違反する一切の取り決めを認めないとする政策）を追認する内容であった。日本は北部支那への勢力拡大の計画に沿って満州事変を起こしたと結論付けた。中国は国共内戦が続き、カオス状態でいわゆる中央政府がないことは列強にはわかっていたが、リットン調査団は一般論として中央政府の存在を前提にして日本の満州国建国を非難したのである。この国際連盟の決定を不服とし、日本は1933年国際連盟を脱退した。

スティムソンの対日強硬外交政策にかかわらず、日本は対米関係の改善を願った。その理由の一つはソ連との対立の不可避性であった。1933年には外蒙古は完全にソ連の支配下にはいり、内蒙古や満州国へのソ連の脅威は日に日に高まっていた。これに対抗するには米国との友好関係を築くことが必要であった。一方スターリンはいかなる形であっても、日米の接近は好ましくないと考えていた。したがって米国が、日本と戦っている中国に友好的になればソ連の赤化工作に有利に働くと考えた。1933年3月信頼できるソ連発の「日本は対ソ戦争だけでなく対米戦争を準備している。だからこそ「ソ連は米国と外交関係を樹立したい」との情報が駐日米大使にもたらされた。この4か月後、ソ連政府は再び米国政府に「両国に国交がないことが極東におけるソ連の立場を弱くしている。米国の極東での立場が弱いのもこれが原因である。」との考えを伝えてきた。共産主義に対する日本の強い恐怖感が日ソの緊張を生み出していた。

1933年民主党から出たFDRが大統領に就任したが、FDRは日本に関して全く無知であり、日本の共産主義に対する恐怖感をわかろうとしなかった。日本が満州において、ソ連の赤化工作に対する防衛の前線に立ち、さらなる東方への進出を押しとどめているという現実が理解できなかった。それどころかソ連を国家として承認してしまう。FDR政権の発足と同時に共和党政権の国務長官であったスティムソンは職を解かれた。しかし、すぐにFDRはスティムソンをFDR政権の陸軍長官として迎え入れたのである。対日戦争へ突き進む危険性のあるスティムソンドクトリンの継続について尋ねられたFDRは「僕はずっと中国に同情してきた。スティムソンの対日方針を継続するに決まっているだろう。」と答えている。　FDRの母方の祖父ウォーレン・デラノは中国とのアヘン及び奴隷売買で富をなし、デラノ家の富によってFDRは社会的な地位を高め、大統領となった。それ故、FDRには中国を同情するメンタリティが宿ったものと考えられる。

1937年7月、盧溝橋事件が起こった。北京郊外の盧溝橋で夜間演習中の日本軍が実弾射撃音を聞いたことをきっかけに、近くの中国軍と戦闘になった事件で、この事件を契機に日中間で全面戦争が始まった。この事件はソ連が中国を煽って起きたといわれている。共産軍は西安協定により国民党軍と一体化して日本と戦うことになっていたが、国民党軍に対日抵抗活動を継続させなければ、中国北西部の共産軍が孤立してしまう恐れがあった。また戦争となった場合、ソ連が中国を軍事支援すると中国に信じ込ませたと考えられている。ソ連は蒋介石を日中戦争に引き込んだが、実際には中国を助けるようなことはしなかった。戦いが数か月続いたところで、日本は蒋介石の国民党政府は戦いを止める気がないことを確信したので、1938年に南京で中華民国維新政府を樹立した。蒋介石は事態打開のため、米国に動いてくれるよう訴えたが、米国から良い返事は得られなかった。1939年になるとハル国務長官に対日経済制裁を求める圧力が高まった。米国ではいろいろな角度から、詳細な対日制裁案について繰り返し議論された。

1939年9月1日ヨーロッパではドイツ軍がポーランド国境を超え、ポーランドに爆撃を加え、第2次世界大戦が始まった。FDRが英仏両国に、ナチスドイツに対してとにかく強硬姿勢をとれと圧力をかけた結果であった。1940年の12月、チャーチルはあらためてイギリスが必要とする資材のリストをFDRに示し、「イギリスは本来なら米国と戦うはずであり米国が参戦しないので一国で孤独な戦いを続けている。米国の安全保障は大英連邦の生存と独立に大きくかかわっている。だからこそ米国は戦争に必要な資材を英国に届けるべきである。」と伝えた。FDRは「英国を支援することは我が国の安全保障のためである」として武器支援法案の作成を命じた。この法案はその後1941年3月11日武器貸与法として成立した。大統領が議会の承認なしに行使でき、武器はイギリス、中国、ソ連に提供された。武器が中国に渡ることにより、日中戦争はさらに泥沼化していった。武器貸与法が成立して間もない1941年3月27日、ワシントンで米英戦争指揮協定（ABC-1協定）が締結された。これは米英両国による戦争計画書であったが、この協定には対日行動についても触れられていた。後にスターク提督は日本の真珠湾攻撃の調査で、「このABC－1協定がなったことで、問題は我が国が参戦するか否かから、いつ参戦するかに移行した。」と証言している。1941年3月の時点から米国は対日戦争を行うことにしていたということがわかる。

米国は英国を支援するため、ヒトラーに米国を攻撃させたかった。罠にかからないヒトラーに業を煮やしたFDRの目は極東に向いた。資源を持たない日本に対して経済制裁を行い挑発することにしたのである。コーデル・ハル国務長官は1911年に締結した日米通商航海条約を1940年1月26日をもって破棄すると通告した。1940年12月、石油以外はすべて禁輸となった（石油は1941年8月に禁輸）。　FDRが対日経済制裁を強化する中で、1941年1月23日、近衛首相はワシントンに特使を送り平和維持のための交渉の意思があることを伝えた。近衛首相は野村吉三郎提督を駐米大使に任命した。野村は先の大戦時に駐在武官としてワシントンに勤務し、当時海軍次官であったFDRを個人的に知っていた。2月14日野村はFDRと会ったが、FDRは温かい対応とは裏腹に日米関係は悪化していると言った。その後野村はハル国務長官と40回以上の交渉を重ねたが徒労に終わった。対日強硬外交で最も強硬だったのはスティムソン陸軍長官であった。日本は近衛首相とFDRとの首脳会談を要請したが実現しなかった。

日本の暗号電信は米国に解読されていて、日本は米国の暗号電信は解読できなかった、日米間に情報の非対称化が起こっていた。ＦＤＲ政権にとっては日本外交の出方はすべてお見通しであった。日本の期待はすべて裏切られ、外交交渉で最も不利な選択肢を取るよう誘導された。日本はアメリカの掌でいいように踊らされていたのである。FDR政権も自制を通り越して強気な交渉を重ねることができた。

日本にも多くの共産主義者が暗躍していた。ゾルゲ事件で処刑されたゾルゲや尾崎秀美らはその代表であった。尾崎秀美は近衛文麿の私的なブレーン集団である「昭和研究会」に参加し、中国国民党との和平を拒んだり、南進論を主張し続け、近衛文麿の政策に影響を与えた。共産主義者を摘発するための治安維持法があり、ゾルゲも摘発したが、その前にゾルゲによって日本が北進を断念したことをソ連に通報されており、手遅れであった。治安維持法は悪法として名高いが、それは、戦後の価値観によるものであり、共産主義者の工作から当時の日本を守るためには必要不可欠のもので、決して悪法ではなかったと考えられる。

日本の和平案はことごとく拒否された。それでも日本は米国との戦争を回避すべく、穏当な暫定協案に一縷の望みをつないでいた。1941年11月24日、ハルはオーストラリア、中国、オランダの代表を集め、意見を聞いた。中国の駐米大使は日本との3か月の暫定協定案に反対だった。25日の午後、ハル、ノックス海軍長官、スティムソン陸軍長官、マーシャル将軍、スターク提督はホワイトハウスに集まりFDRと協議した。FDRは暗号解読された野村宛の外務省指示書を既に読んでおり、日本が最終交渉期限を11月29日に延長したことを知っていた。「どうやったら議会の承認なく、また、国民に知られることなく戦争を始められるか。我々がそれほどの危険にさらされない程度に、日本に最初の一発を放たせるように仕向けるにはどうすればよいか」、彼らはそのことだけしか考えていなかった。同じ25日の午後、中国から暫定協定に否定的な電信が複数届いた。その一つに蒋介石顧問のオーウェン・ラティモアから経済担当大統領補佐官のラフリン・カリーに宛てたものがあった。ラフリン・カリーはヴェノナ文書でソ連工作員と認定されている。そしてオーウェン・ラティモアはカリーから、蒋介石の私的顧問として派遣されていた。ラティモアもソ連の工作員とみるべきであろう。ラティモアは「日本とのいかなる暫定協定も中国にとっては壊滅的打撃になる」と訴えた。26日、ハルは日本との休戦（暫定協定締結案）を捨て、ハル・ノートと呼ばれた10項目の要求を突きつけることにした。ハル・ノートの内容は強硬な対日案である財務長官モーゲンソーの私案と10項目のうち7項目が同じであり、そのモーゲンソー私案はヴェノナ文書でソ連工作員と認定されているハリー・デクスター・ホワイトが作成したものであった。その内容は「日本はすべての陸海軍及び警察を中国およびインドシナから引き上げるべし」であった。ハルもFDRもいかなる妥協も考慮されてないこの提案を日本が受け入れないことはわかっていた。

26日午後ハル・ノートは野村大使に手交された。同伴していた来栖大使は「本当にこれが我が国の暫定協定締結の望みに対する回答なのか」と念を押している。ハルは口を濁したが否定はしなかった。

１２月8日、真珠湾における米国大平洋艦隊と海軍基地が日本による攻撃を受け、約２４００人が犠牲となった。大東亜戦争の始まりであった。FDRは暗号電文の解読で日本の真珠湾攻撃を事前に知っていたが、そのことは真珠湾の大平洋艦隊に伝えなかった。空母艦隊は日本の攻撃を予測して真珠湾から退避させられていたので無傷であった。暗号電文が解読されていることを知らなかった日本はこの後、悲惨な戦いを強いられることになる。